看護計画名：疼痛に伴う苦痛緩和と生活支援
疼痛は患者の身体的・精神的苦痛の主な原因であり、生活の質を著しく低下させます。看護師は疼痛の評価を的確に行い、薬物療法だけでなく非薬物療法や心理的支援を組み合わせた多面的アプローチで疼痛緩和を図ります。本記事では疼痛管理に必要な看護計画と具体的な介入方法を詳しく解説します。
短期目標
・自身の痛みの程度や性質を把握し、言語化することができる
・痛みを感じた際に適切な訴えや対応を取ることができる
・医師の指示に基づいた鎮痛薬を正しく使用できる
・安楽な体位や緩和方法を取り入れ、痛みを軽減することができる
長期目標
・持続的な痛みに対して自己管理ができるようになる
・痛みをコントロールしながら日常生活を無理なく送ることができる
・痛みの再発や悪化時に早期に対応し、重症化を防ぐことができる
・医療者や家族と協力しながら、痛みに対する不安を軽減できる
O-P
・痛みの部位、程度（NRSなど）、頻度、持続時間
・痛みの性質（鈍痛、灼熱感、拍動性など）
・発現タイミング（安静時、動作時、夜間など）
・鎮痛薬使用の有無と効果、副作用の有無
・バイタルサイン（血圧、脈拍、表情や姿勢の変化）
・睡眠、食欲、活動量への影響
・患者の訴えや痛みに対する不安の有無
T-P
・痛みの観察と記録（定時・随時評価）
・医師の指示による鎮痛薬、麻薬、貼付剤の適切な投与
・安楽な体位の調整、ホットパックや冷罨法の活用
・リラクゼーション法や呼吸法の導入
・痛みの誘因となる動作の制限と代替手段の提案
・痛みに関する医師との情報共有と処方調整の連携
・不安緩和や精神的サポートの提供（傾聴、声かけ）
E-P
・痛みの種類と発生メカニズムについてわかりやすく説明
・鎮痛薬の作用・副作用・使用タイミングの指導
・自己評価スケール（NRS、VASなど）の使い方を共有
・薬の飲み忘れや我慢を避ける意義について説明
・安楽な体位・体の使い方、冷温罨法の取り入れ方を助言
・痛みの記録を通じた医師との連携の重要性を説明
・痛みに対する不安や恐怖感を家族と共有し対応方法を支援
O-P（観察・評価項目）の背景と根拠
疼痛は主観的な体験であり、NRSやVASなどのスケールを用いて定期的に評価することが、疼痛の緩和や継続的な管理に欠かせない。
また、言語化が難しい患者の場合には、表情や体動、発汗などの身体的サインから疼痛の有無や程度を推察する必要がある。
痛みの出現状況や誘因を把握することで、適切なタイミングでの介入や予防的支援にもつながる。
これらの観察は、がん性疼痛、術後痛、慢性疼痛など多様な背景を持つ患者への個別性ある対応に不可欠である。
T-P（ケア・処置などの実施項目）の背景と根拠
疼痛の緩和には薬物療法が中心となるが、投与量やタイミングの調整には継続的な評価とフィードバックが必要となる。
また、非薬物療法としてリラクゼーション、温罨法、体位変換などを併用することで、疼痛の知覚や不安の軽減に効果があるとされている。
疼痛出現時の安静保持や刺激の除去、安心感の提供などの対応も疼痛体験の改善に寄与する。
痛みが適切にコントロールされることは、食事摂取、睡眠、活動性の回復を促し、治療継続意欲やQOLの向上に直結する。
E-P（教育・指導・生活支援）の背景と根拠
疼痛の自己申告を促すことは、過小評価による悪循環を防ぐために重要である。
鎮痛薬の服用に対する不安や誤解がある場合は、副作用や依存への正しい理解を促し、安全に使用できるよう指導する。
また、患者が自身で疼痛と向き合い、日常生活の中で活動を調整したり、休息を取り入れたりするためには、自己管理能力を高める支援が必要である。
家族への説明や理解の共有も、在宅療養や慢性疼痛のケア継続において大きな意味を持つ。
関連外部リンク
・日本疼痛学会「疼痛治療ガイドライン」
https://www.jspm.ne.jp/guidelines/
・厚生労働省「がん疼痛緩和ケア」
https://www.mhlw.go.jp/content/000553013.pdf
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